一般財団法人 日本緑化センター

図1　樹種群別の供給可能量（単位：千本・鉢） [平成21年度：60,844千本・鉢]

図2　露地・コンテナ栽培の推移（単位：千本・鉢）

平成21年度の供給可能量は6,084万本となり、対20年度比（6,213万本）97.9％と再び減少に転じている。ピーク時（平成6年度、1億7,800万本）からの減少傾向に、なかなか歯止めがかからない（図１）。

樹種群別内訳は、グラウンドカバープランツ（ＧＣＰ）が最も多く全体の42.8％、次に低木常緑樹が23.7％、3番目にコンテナ樹木が17.4％の順となる。露地栽培物のシェアー39.8％に対し、コンテナ栽培物のシェアーは60.2％となっている。

主要な樹種群について種類別の内訳をみると、GCPでは、タマリュウ313万鉢（GCP全体の12.0％）、シバザクラ類239万鉢（同9.2％）、コグマザサ203万鉢（同7.8％）の構成となる。

低木常緑樹ではサツキ551万本（低木常緑樹全体の38.2％）、オオムラサキツツジ203万本（同14.1％）、ヒラドツツジ137万本（同9.5％）が上位3樹種を構成している。 コンテナ樹木は、Cham. pi. 'フィリフェラ・オーレア'59万鉢（コンテナ樹木全体の5.6％）、セイヨウカナメ類53万鉢（同5.0％）、ヒペリカム・カリシナム52.6万鉢（同4.97％）、が上位を占めている。

平成21年度の総数は2.1ポイント減少し、対20年度比は露地物96.0％に対しコンテナ物99.3％となり、露地物の減少率がコンテナ物を幾分上回っている（図2）。 平成21年度露地栽培樹木の対前年度比の内訳は、高中木102.9％、低木93.0％、コンテナ栽培物は樹木97.4％、GCP100.0％となっていることから、低木の７ポイントの減少が全体に影響している。 最近5年間について対平成17年度比をみると、露地は84.3％、コンテナは73.9％とコンテナ栽培物の後退が明らかである。

種群別上位10種の供給可能量推移（平成22年度）

この調査は、昭和57年度より当センターと（社）日本植木協会が連携し実施しているもので、参考資料にこれまでの推移を次ページより示す。

毎年度の調査結果は、右図のCD-Rに作成し、関係機関に配布している。

平成22年度供給可能量の種種群別樹種別調査数は下表に示す延べ823樹種となる。