一般財団法人 日本緑化センター

グリーン・エージ掲載記事　Page2

木質廃棄物のリサイクルシステム

2002年8月号　特定非営利活動法人樹木生態研究会　三戸久美子

本稿では、木質廃棄物の利用の可能性とリサイクルシステムについて検討すする（はじめにより）。

木質廃棄物の分類、公園緑地等から発生する木材について・木質廃棄物の用途を記述。また、リサイクルシステムの取り組みの例として、東京都江東区、都市基盤整備公団、秋田県二ツ井町をあげて説明している。

データのダウンロード　 PDF 2.6MB

森林総合研究所での木質バイオマス研究

2007年9月号　森林総合研究所木質バイオマス利用研究コーディネータ　山本幸一

古紙や残材として発生する木質バイオマスの量は決して多くはないが、近年、バイオマス発電、石炭混焼、液体燃料用の資源として、木質バイオマスへの期待は増大している。そのため、「森林・林業基本計画」にある2025 年の国産材供給目標である2、900万m3の供給体制確立を目指し、付随して発生する間伐材・林地残材、製材端材の生産量を増大させ、更には、個別技術の効率化を進め、旺盛な木質バイオマス需要に応える必要がある（はじめにより）とし、現在の木質バイオマス研究について記述している。

データのダウンロード　 PDF 507KB

国営昭和記念公園における緑のリサイクル

2008年2月号　国営昭和記念公園事務所調査設計課長　丸山将吾

本公園の政策課題の一つに「環境保全」があります。今までに資源の再利用、資源消費量の低減、自然環境の保全、多様な生物の生息環境の創出、環境学習・普及啓発の場の提供など幅広い取組みを行っています。

本稿では、園内で発生した植物性廃棄物の再利用など、本公園の「緑のリサイクル」について紹介します。（はじめにより）

データのダウンロード　 PDF 879KB

わが国における木質系バイオ燃料の現状と将来展望

2008年2月号　京都大学大学院エネルギー科学研究科　坂　志朗

46 億年という地球の長い歴史の中でほんの一瞬にすぎない200 年余りの短期間に化石資源が多用され、地球の温暖化で代表されるエネルギー・環境問題を引き起こしている。その結果、化石資源から得られる化学物質や燃料を循環型、更新型バイオマスから造り出そうとする動きが近年活発化し、バイオマス資源によるポスト石油化学が注目されている。そこで本稿では、バイオマスの王者である樹木などのリグノセルロース系未利用バイオマスからのバイオ燃料（図1）について紹介する。（はじめにより）

データのダウンロード　 PDF 500KB

木質バイオマス利用の現状と課題

2008年2月号　森林総合研究所林業経営･政策領域　久保山裕史

年頭に原油価格が100 ドル／バレルの大台にのり、地球温暖化防止だけでなく、重要なエネルギー源としての木質バイオマスに対する期待も高まる一方の状況にある。しかし、日本における主な木質バイオマス供給源である、建築廃材460 万トン（乾重）、製材残材500 万トン、林地残材370 万トンのうち、近年利用が急拡大したのは建築廃材のみである。

一方、近年の欧州では建築廃材や製材残材はすでに利用が進み、林地残材のエネルギー利用が拡大している。これはa「原燃料の低コスト安定供給」b「低コスト・高効率変換技術」c「高い販売価格と大きな需要」という3つの条件がそろって、林地残材利用の経済性が確立していることが大きい。日本では、製材残材はすでになんらかの利用がされているが、チップ・鋸屑を除けばただ同然の状態であり、林地残材はほぼ未利用の状態にある。こうした状態にとどまっているのは、aの原料供給システムが未整備であることもさることながら、bとcの条件が欠如していることも大きいと考える。

そこで本論では、エネルギー利用を中心に、木質バイオマスの現状と可能性について、特に林地残材の利用拡大に必要と思われる課題について、欧州の事例を交えながら述べたい。（はじめにより）

データのダウンロード　 PDF 299KB

オーストリアにおける木質エネルギー利用〜根を広げる市民のバイオマス利用

2008年2月号　北芸術工科大学　三浦秀一

バイオマスの原点“薪”、日本と欧州の森林資源、オーストリアのバイオマス利用、薪ボイラーについて、ペレットについて、チップボイラーについて、木質バイオマスによる地域熱供給、需要サイドからの再生可能エネルギー市場について記述。

データのダウンロード　 PDF 456KB

岩手県における木質ペレット利用推進への取組み

2008年2月号　岩手県農林水産部林業振興課　渡辺　徹

本県の木質バイオマスエネルギー利用の特徴としては、発電やバイオエタノールといった大規模な利用形態ではなく、地産地消型の熱エネルギーとしての利用に重点をおいていることがあげられます。これは、本県のエネルギー需要を考えたとき、積雪寒冷地という地域特性から、熱需要の占める割合が大きく、暖房だけで年間エネルギー消費量全体の45％に達するということと、木質バイオマス燃料については、長距離輸送に伴うエネルギー消費等を考慮すると、地元のバイオマス資源を地元で消費する「エネルギーの地産地消」がベストと考えているからです。（はじめにより）

キーワード

岩手県に適したペレットストーブの開発、岩手県木質ペレット規格案、岩手県再生資源利用認定製品認定制度、原材料の分類基準の設定、木質ペレット品質規格原案、ペレットストーブ普及促進事業、ペレットボイラー

データのダウンロード　 PDF 327KB

グリーン・エージ掲載記事 Page1